米から作った米粉パンなどの米粉食品を普及されようと、「国内産米粉促進ネットワーク」（会長：高橋正郎・日本フードシステム学会顧問）が9月3日に発足した。10月にセミナーを開催する。 　米は日本の気候や風土に適した農産物であり、主食として利用されている。国内自給率は100％を超えるが、国内供給量は年々減少している。要因のひとつは、食生活が欧米化し米と同じ穀類である小麦から作られるパンや麺などの消費が増えたこと。

　日本の穀物自給率は28％で、先進国の中で最低水準だ。内閣府が行った調査では、将来の食糧供給に不安を感じる人は4人に3人に上り、食の安全・安心への不安が多いという結果になった。

　このところ国内で自給が難しい小麦、トウモロコシ、豆などの農産物の価格が高騰した影響もあり、国内産の農産物に対する国民のニーズはさらに高まっている。その中で国内で自給できる数少ない農産物である米があらためて注目されている。

　米をパンや麺などの原料となる食品に加工する技術が開発された。米を微細に分解して製粉する技術が向上し、小麦と同じように利用できるようになった。食糧の自給率向上策としても期待されている。

　同ネットワークは、米粉の利用により米の消費を拡大することを目指し、生産者グループや農業協同組合など米粉の開発に携わってきた関係者を中心に設立された。専門家などによる事業のサポートや情報交換の場となり、地域で生産された農産物をその地域で消費する「地産地消」の拡大につなげたい考えだ。

　地元産の米を使った米粉パンや麺類などの米粉食品をつくる動きは広がっており、学校給食に採用された例もある。JAでも販売されるようになり、例えば秋田県では直売所で地元産のあきたこまちを使った米粉80％のクロワッサンが販売されている。

　同ネットワークによると、米粉パンの水分含量の割合は、小麦粉パンに比べ高く60％程度だという。同じ重量のパンを食べた場合、小麦に比べ摂取エネルギー量は少なくなる。蛋白質（アミノ酸）の含まれる量は肉類や魚の6割程度で、通常の小麦粉パンに使われる小麦粉に比べ多い。

　設立を記念したセミナーを10月3日に全理連ビル（東京都渋谷区）で開催する。鈴木宣弘・東京大学農学部教授による「食料危機と日本農業の再生?水田農業の新たなグランドデザイン?」をテーマにした講演のほか、検定機関や食品会の代表者などによる発表がある。また学識者、生産者、加工業者などによる「米粉が地域を変える！」をテーマにパネルディスカッションを行う。申込はファックス（03-5634-5370）で。

協同組合　米ワールド21普及協議会